ミクロ経済学ノートと同様に、マクロ経済学について、特にミクロ経済学との違いを頭に入れるための大まかな見取り図としてご利用ください。

定義：景気が良くなったり悪くなったりするのはなぜか。どうすれば悪くなった景気を良くすることができるのかといったことを分析する学問。ケインズによって始められた経済の見方を元にしているので、ケインズ経済学とも呼ばれる。

注目点：バブルが生じたり、デフレが起きたりするメカニズムを把握し、政府発表の経済指標を理論的に解釈し、将来の経済の動きを予知する。

　なぜマクロ経済学が必要なのか？（ミクロ経済学との相違）

1. 現代の社会では、短期的に見れば、売り買いされる品物の多くは、例えばブランドイメージや価格変更の手間（メニューコスト）などの観点から、売れ残った場合でも、売り手は、今日中に値引きして売り急ぐよりも明日まで取っておくことを選ぶ。（倉庫に貯蔵することができる工業製品をイメージしてください。）これを「固定価格での数量調整」と呼ぶ。その結果、「売れ残りがある場合には値段が下がることで、全ての品物が売れ、常に需要と供給は均衡状態にある」というミクロ経済学の市場メカニズムの考え方が当てはまらない。この問題に取り組むのがマクロ経済学である。
2. 売れ残りが出る可能性があるということは、当然の事ながら販売数量も一定ではなく、つまり商売が繁盛する、しないの区別、つまり景気変動があることになる。品物が売れなくなれば、生産にたずさわる労働者も失業したり、賃金カットをされたりする。（ミクロ経済学では、値段を下げることで常に全ての品物が売り切れると仮定しているので景気の変動はない。）

　貨幣の役割

マクロ経済学の前提から必ずしも生産された全ての品物が売り買いされるわけではない（つまり、ミクロ経済学と違い販売店などに在庫を持つ可能性がある）ということは、逆に言えば、お金の役割もミクロ経済学の場合と異なってくる。具体的には、所得の額が大きければ大きいほどと、利子率が低ければ低いほど個人はたくさん貨幣を持ちたがることになると考える。

　IS-LM分析

ケインズ経済学では、先に述べたように、品物と貨幣を取り扱う二つの別々の市場が、共通の利子率や共通の経済規模（GDP）によって均衡しなければならないと考える。これをIS-LM分析と呼ぶ。（ミクロ経済学では品物の市場しかない。貨幣については、品物の市場が均衡すれば自動的に均衡すると考える。）

　政府の役割

ミクロ経済学で指摘された点以外に、買い手が少ないために景気が悪化した場合や、企業の生産能力が追いつかないほど品物が売れてインフレになるなど景気が過熱したときに景気対策を行う。

　景気対策

1. 景気が悪い場合には、減税をしたり、公共事業を新たに行う財政政策や、金利を操作する金融政策によって、需要を追加して仕事を作り出し、需要を増やすことをいう。 景気が良すぎてインフレが懸念される場合には、逆に増税などを行って景気にブレーキをかける。（ミクロ経済学にはこのように景気をコントロールするために政府が介入するという発想はない。）
2. （論者によって議論はあるが）品物の値段、従業員の賃金、生産設備などを変えることができない期間（これを特に経済用語として短期と呼ぶ）ではケインズ経済学の見方が正しく、それらを増やしたり減らしたりできるような期間（これを長期と呼ぶ）では、ミクロ経済学の見方が正しいと考えることができる。これが、新古典派総合の考え方で、私の知る限り政府のエコノミストの考え方はあらかたこれである。
3. 最近の論点としては、景気対策を行うことで、本来なら倒産すべき競争力の弱い企業までが生き残る弊害があり、構造改革の妨げになるとする論や、利用者の少ない道路や橋など無駄な公共投資が行われているという論、景気対策の財源となる国債の発行が財政赤字を招くなどの論もある。
4. 今月30日のうち、一日も働かなかったからといって、来月に持ち越して60日分働くことはできないという労働の本質的性質に注目し、失業により労働力が遊んでいることこそが最大の資源の浪費であり問題であるとする論もある。

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